経理や財務に関しては、日本においては、しっかりとした資格があります。公認会計士というものです。ぜひ、人事に関してはどうでしょうか?
10年以上前に東京大学の先生が人事について話をするというので、拝聴しにでかけたのですが、人事というかHRが専門性の高い領域であるという認識をその人でさえもっていなかったので落胆した記憶があります。
現在はHRの専門性は以前よりは認められ、誰でもできるものではなくて、それなりの経験が必要だという認識に変わっていっていると期待しています。日本の企業はわかりませんが、外資系企業においては、少なくとも、この認識であり、HRで働く社員は基本的にはHRの経験をもつ候補者を採用するところが多いと思います。
ただ、経験というのは専門性を測る一つの基準ですが、かなり不明瞭な基準です。そもそも、Aさんの10年とBさんの10年を比較するのは困難です。もちろん、HRの経験が2年の候補者とHRの経験が10年の候補者では、知識や専門性に差があるのは明白ですが、HR10年の経験をおつ候補者が10名いたら、全員の経験が同じかというと、もちろん、そんなことはありません。やはり、公認会計士のような専門性を示す資格が必要です。
米国では、SHRM (Society for Human Resource Management)があり、英国ではCIPD (Chartered Institute of Personnel and Development)があります。 しかし、日本においては、そのような資格はないようです。
では、日本のHR Professionalはどうすればいいのでしょうか。
答えは簡単です。米国か英国の資格を取ればいいのです。MBAを取得するという選択肢もありますが、MBAでカバーされている人的資源管理は本当に少なすぎます。これでは、HRの専門性があるとは言えません。やはり、SHRMかCIPDの資格を取得するのが早いと思います。
そこで、次の記事では、その一つであるCIPDについて話をします。
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